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Search Console APIで検索データを分ける。問い合わせ改善に使う確認項目

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検索データは合計値だけでは改善点が見えません。Search Console APIを使える体制なら、ブランド名で探された検索と、サービス名や困りごとで探された検索を分け、国・端末・検索タイプを同じ条件で比べます。問い合わせにつながるページを判断しやすくなります。

ブランド検索と非ブランド検索を分ける

Googleは2026年11月16日の更新で、Search Analytics APIにブランド検索と非ブランド検索を分類する仕組みを追加しました。対象プロパティでは、ブランド名を含む検索と、サービス名や課題から来る検索を別の集計へできます。対象外のプロパティでは行が返らない場合があるため、数字が空のときに需要がないと決めません。

まず、問い合わせページやサービスページに来る検索語を、ブランド名、サービス名、課題語の三つに分けます。ブランド検索が増えても、初めて知った人の入口が増えたとは限りません。非ブランド検索からどのページへ進み、どのCTAを押したかを別に見ます。

国・端末・画像検索を同じ条件で見る

今回のAPIには、複数の国や端末を一つのリクエストで絞り込むfilterListsも追加されました。webMultimodalを指定すると、Google Lens、AndroidのCircle to Search、画像アップロードを含む検索のパフォーマンスを扱えます。すべてのサイトで同じデータが返るとは限らないため、取得結果の有無と期間を記録します。

地域の事業者では、対象地域を一つの数字にまとめる前に、スマホとパソコン、サービスページと問い合わせページを分けます。ページ表示が多くても、フォームの入力や電話につながらなければ、見出しや導線を直す優先度は変わります。APIの集計条件を固定し、前月と同じ定義で比べることが大事です。

問い合わせへつながるレポートにする

最初から大きなダッシュボードを作りません。①ブランド・非ブランド、②端末、③ページ、④問い合わせの四つを一枚の確認表にします。表示回数とクリック数だけでなく、対象ページのCTAクリック、フォーム送信、電話の記録を横に置きます。

数字の変化があったら、検索語、ページ、端末、期間の順に原因を絞ります。検索データは市場全体の件数ではなく、自社プロパティの表示とクリックです。問い合わせの実数と同じものとして扱わず、改善の仮説を作る材料として使います。

Search Console APIの条件設計と問い合わせ計測を一緒に見直したい方は、COZITOへご相談ください。

著者: 松井 勇樹